PayPay銀行では住宅ローンのキャッシュバックキャンペーンを頻繁に行っています。

それらのキャンペーンの中には別途エントリーが必要だったり、キャンペーンの内容を把握していないと、キャンペーンが適用されずに終わってしまうキャンペーンが存在する可能性もあります。

住宅ローンは競争が激しく、いつ新しいキャンペーンがスタートしてもおかしくありません。申込を完了する前に最新のキャンペーンについてこちらのページか、以下の公式サイトで確認しておくようにしましょう。

PayPay銀行の住宅ローンはジャパンネット銀行として営業していた2019年7月に登場した住宅ローンです。

住宅ローンの提供開始当初から変動金利や10年固定金利などを中心に低い金利で提供し、住宅ローン利用者の負担が少ない疾病保障サービスを提供している点が特徴でした。

その後、商品性はさらに改善されて2021年にはがんと診断された時に住宅ローンの残高が半分になる「がん50%保障」が無料でセットされるようになりました。もともと金利の低さは魅力的でしたが、疾病保障の手厚さも加わり、総合的な魅力が高まっています。

なお、この記事では、PayPay銀行の住宅ローンの金利引き下げキャンペーンやキャッシュバックキャンペーンなどについて紹介しています。細かい住宅ローンの商品性や、利用条件や審査基準については触れていませんので、公式サイトや他の解説記事などを参考にしてください。

なお、筆者もできるだけ新鮮で、正確な情報を提供できるように努めていますが、必ずしも最新のキャンペーン情報やキャンペーンコードを紹介できている保証はないので、PayPay銀行の住宅ローンの公式サイトなどで最新情報を確認してから申し込みするようにしてください。

PayPay銀行の住宅ローン

PayPay銀行の住宅ローンのキャンペーンコード

PayPay銀行の住宅ローンのキャンペーンは、自動的にキャンペーン特典が適用になることが多く、事前にキャンペーンにエントリーが必要だったり、キャンペーンコードのようなコード情報の入力が必要なキャンペーンを実施していることはあまりありません。

今月も、事前エントリーが必要なキャンペーンは実施されていませんでした。(当サイト編集部調べ)

もちろん、キャンペーンコードを入力が必要だったり、事前エントリーが必要なキャンペーンが開始されている可能性は否定できないので、最新のキャンペーン実施状況は下記の公式サイトで事前に確認するようにしましょう。

過去のキャンペーンやキャッシュバック企画

時期内容
2023年12月1日(金)~2024年3月12日(火)
変動金利引き下げ
2022年12月1日(木)~2023年3月31日(金)
変動金利引き下げ(新規限定)
2022年12月1日(木)~2023年2月28日(火)変動金利引き下げ(借り換え限定)

2022年7月1日(金)~2022年9月30日(金)変動金利を引き下げ(借り換え限定)
2022年1月4日(火)~ 2022年3月31日(木)住宅ローン借入額の0.2%をキャッシュバック
2021年7月1日(木曜日)~2021年9月30日(木曜日)2,000万円以上の借り入れでもれなく1万円キャッシュバック
2021年1月4日(月曜日)~2021年4月2日(金曜日)住宅ローンの借入金額に応じて、キャッシュバック(借り入れは10万円単位)  

2,000万円~2,990万円:4万円
3,000万円~3,990万円:6万円
4,000万円~4,990万円:8万円
5,000万円~5,990万円:10万円
6,000万円~6,990万円:12万円
7,000万円~7,990万円:14万円
8,000万円~8,990万円:16万円
9,000万円~9,990万円:18万円
10,000万円~10,990万円:20万円
11,000万円~11,990万円:22万円
12,000万円~12,990万円:24万円
13,000万円~13,990万円:26万円
14,000万円~14,990万円:28万円
15,000万円~15,990万円:30万円
16,000万円~16,990万円:32万円
17,000万円~17,990万円:34万円
18,000万円~18,990万円:36万円
19,000万円~19,990万円:38万円
20,000万円:40万円

2020年7月15日(水曜日)~2020年9月30日(水曜日)1,500万円以上の借り入れでもれなく5万円キャッシュバック

PayPay銀行の住宅ローンのメリット・デメリット

  • 2億円までの融資に対応
  • がん50%保障が無料で付帯
  • ペアローンや収入合算に対応
  • 来店不要で電子契約に対応
  • 電子契約なら契約書の収入印紙が不要に
  • ワイド団信、がん100%保障、10疾病保障も取り扱い
  • 個人事業主、同族企業の会社役員などには別商品を開発
  • ペアローン向けの連生団信を取り扱い

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