これらのキャンペーンは、基本的に住宅ローンの借り入れ条件を満たしていれば誰でも利用できるものが中心ですが、一部のキャンペーンについては事前のエントリーが必要だったり、特定の条件を事前にクリアしておく必要があるなど、注意点もあります。
たとえば、キャンペーン期間内に申し込みを完了するだけでは対象にならず、「○月○日までに契約手続きを完了していること」「専用ページからのエントリーを済ませていること」などが条件になっているケースもあるため、申し込み前に必ずキャンペーンの適用条件を確認することが大切です。
住宅ローンは競争が激しく、どの銀行がいつ新しいキャンペーンをスタートしてもおかしくない状況が続いています。キャンペーンの実施が最新のキャンペーンについてこちらのページや以下の公式サイトで確認しておくようにしましょう。
PayPay銀行の住宅ローンは、旧ジャパンネット銀行として営業していた2019年7月にサービスを開始しました。当初から、変動金利型や10年固定金利型を中心に、非常に低い金利で提供されており、あわせて住宅ローン利用者の負担を軽減する疾病保障が用意されていたことが特徴です。
その後もサービス内容は継続的に改善されており、特に団体信用生命保険(団信)や疾病保障の内容が充実してきました。2021年には、がんと診断された場合に住宅ローンの残高が半分になる「がん50%保障」が無料で付帯されるようになり、より安心して利用できる内容へと進化しています。
現在では、複数の保障を組み合わせた「超サポ団信」や、共働き世帯に対応した「ペア連生団信」など、時代に合わせた商品設計が進められており、金利の低さに加えて保障内容の充実も含めた総合的な魅力が高まっています。
この記事では、PayPay銀行が実施している金利引き下げキャンペーンやキャッシュバック特典、PayPayポイントがもらえるキャンペーンなどについて紹介しています。ただし、住宅ローンそのものの商品性や、申し込み条件、審査基準などの詳細には触れていません。より詳しい情報を知りたい方は、公式サイトや専門メディアの解説記事などもあわせてご確認ください。
なお、筆者としてもできるだけ正確で新しい情報をお伝えするよう努めていますが、キャンペーン内容や適用条件、キャンペーンコードなどが変更される可能性もあります。住宅ローンの申し込みを検討する際は、必ずPayPay銀行の公式サイトにて最新情報をご確認いただくようお願いします。

PayPay銀行の住宅ローンのキャンペーンコード
PayPay銀行の住宅ローンのキャンペーンは、自動的にキャンペーン特典が適用になることが多く、事前にキャンペーンにエントリーが必要だったり、キャンペーンコードのようなコード情報の入力が必要なキャンペーンを実施していることはあまりありません。
今月も、事前にキャンペーンコードの入力が必要なキャンペーンは実施されていませんでした。(当サイト編集部調べ)
もちろん、キャンペーンコードを入力が必要だったり、事前エントリーが必要なキャンペーンが開始されている可能性は否定できないので、最新のキャンペーン実施状況は下記の公式サイトで事前に確認するようにしましょう。
なお、2024年12月2日(月)~2025年3月14日(金)の期間で変動金利を引き下げるキャンペーンを開始しておりこちらにも注目していきたいですね。
過去のキャンペーンやキャッシュバック企画
時期 | 内容 |
2024年12月2日(月)~2025年3月14日(金) | 新規借入・借り換えの変動金利引き下げキャンペーン |
2024年7月1日(月)~2024年9月17日(火) | 新規借入・借り換えの変動金利引き下げキャンペーン |
2023年12月1日(金)~2024年3月12日(火) | 変動金利引き下げ |
2022年12月1日(木)~2023年3月31日(金) | 変動金利引き下げ(新規限定) |
2022年12月1日(木)~2023年2月28日(火) | 変動金利引き下げ(借り換え限定) |
2022年7月1日(金)~2022年9月30日(金) | 変動金利を引き下げ(借り換え限定) |
2022年1月4日(火)~ 2022年3月31日(木) | 住宅ローン借入額の0.2%をキャッシュバック |
2021年7月1日(木曜日)~2021年9月30日(木曜日) | 2,000万円以上の借り入れでもれなく1万円キャッシュバック |
2021年1月4日(月曜日)~2021年4月2日(金曜日) | 住宅ローンの借入金額に応じて、キャッシュバック(借り入れは10万円単位) 2,000万円~2,990万円:4万円 |
2020年7月15日(水曜日)~2020年9月30日(水曜日) | 1,500万円以上の借り入れでもれなく5万円キャッシュバック |
PayPay銀行の住宅ローンのメリット・デメリット
- 2億円までの融資に対応
- がん50%保障が無料で付帯
- ペアローンや収入合算に対応
- 来店不要で電子契約に対応
- 電子契約なら契約書の収入印紙が不要に
- 超サポ団信・ペア連生団信を提供
- 個人事業主、同族企業の会社役員などには別商品を提供中
- 自然災害や失業も保障(超サポ団信)