頭金なしでマイホームを買うために見直したい3つの保険｜FPが解説

無駄な保険に入ったまま予算を計算すると、欲しい家を買えない

家を買うときの資金計画は、毎月いくらの金額なら住宅ローンを払っていけるのか、ということに大きく影響を受けます。

この「月々いくら支払えるか」を計算するときにムダな保険に入ったままだと、支払える住宅ローンの金額を少なく見積もってしまい、予算が小さくなってしまいます。

結果、本当に欲しかった土地や家を諦めてしまうということにもなりかねません。これも、資金計画の失敗の一つです。

詳しくは、「予算オーバーだけじゃない！予算設定2つの失敗とは？」をご覧ください。

予算を少なく見積もりすぎていたことに後から気がついても、マイホーム購入をやり直すことはできません。

一生に一度のマイホーム購入を最高の形で終わらせるために、資金計画をする前に保険の見直しをしておくことが必要です。

ムダな保険こそ家計のガン！

仮に、夫婦でムダな保険を毎月1万円払っているとしましょう。毎月1万円というと、血相を変えるほどムダなお金に感じないかもしれません。しかし、こう計算するとどうでしょうか？

• 1年間では12万円の損
• 10年間では120万円の損
• 30年間では360万円の損

360万円も損をするとなると、今すぐどうにかしたいと思わないでしょうか？

360万円というお金をムダな保険に支払わずに、自分がほしい家や土地に回すことができれば、完成する家や住む環境も変わり、あなたの人生の質も変わってくるはずです。

また、毎月節約した1万円を住宅ローンの返済に充てればどうなるでしょうか？

35年だった住宅ローン返済を29年にすることができ、145万円も住宅ローン利息を節約することができます。（金利2%で計算した一例です。適用金利により節約額は変わりますが、金利が高いほど繰上返済の効果は大きくなります）

保険は何年、何十年という時間をかけて、ジワジワジワジワあなたのお金を吸い取っていくのです。これが、私がムダな保険を家計のガンだと呼ぶ理由です。

必要な保険は実はほとんどない？

おそらく、あなたは今まで「保険を売りたい人」の話を聞いて保険に加入していると思います。

保険を売りたい人とは、保険のおばちゃんやお姉ちゃん、損害保険の代理店、ライフプランナーや保険無料相談の保険ショップなどです。

保険を売りたい人が話す保険の話は、「保険は必要なもの」という前提になっています。

つまり、あなたが今まで保険について見たり聞いたりした話は「保険は必要なもの」という前提の話です。

しかし、実は必要な保険はほとんどありません。備え＝保険に入ることだと思わされがちですが、保険でしか備えられないことはほとんどないのです。

それでは、どんな保険が必要ない保険なのか、例を挙げていきましょう。

必要ない保険その１：医療保険

医療保険とは、病気や怪我で入院をした時に1日5,000円とか、10,000円をもらえる保険ですね。最近では入院したら一時金で5万円とか10万円をもらえるタイプも出てきています。

おそらくあなたも、入院した時のことを心配して医療保険に入っているのではないでしょうか？

だとしたら、ムダな保険にお金を払っていることになります。なぜなら、医療保険は最も必要ない保険だからです。なぜ医療保険が必要ないか、その理由は2つあります。

医療保険が必要ない理由その１：支払った分もらえない

支払った分もらえないとはどういうことでしょうか？計算してみます。

仮に、30歳の男性が入院したら1日1万円もらえる医療保険に入って毎月3,000円支払うとします。

保障は一生涯、保険料も一生払い続ける契約だとすれば、全部でいくら払うことになるでしょうか？

30歳の男性の平均余命（あと何年生きるか）はおよそ50年です。毎月3,000円を50年間支払うとして計算します。

• 3,000円×12ヶ月×50年=180万円

つまり、入院したら1日1万円を受け取れるという保障に対して180万円のお金を支払うわけです。

では、入院や手術をして180万円以上受け取れなかったら損したことになりますよね。一体いくら受け取れるでしょうか？

医療保険からいったいいくらのお金を受け取れるかを計算するためには、どれくらい入院するかを知る必要があります。それには、下のデータを見て下さい。

このデータから計算すると、30歳の男性が85歳までに入院する確率は約54%で、1回の入院あたりの日数は平均で39日となっています。

入院する人もしない人も合わせて、一人あたり何日入院するかを計算すると

• 39日×54%=21日

つまり、30歳から85歳までに平均で一人あたり21日入院する計算になります。

※上のデータは少し前のものですが、入院はむしろ短期化が進んでいます。厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査」では、病院の退院患者の平均在院日数は29.3日です。入院日数が短くなるほど、医療保険から受け取れる給付金はさらに少なくなります。

では、入院1日1万円の保険に入っていたらいくら貰えるでしょうか？

• 21日×1万円=21万円

通常、医療保険は手術をしてもお金をもらえるようになっています。多くの医療保険では手術の時に、入院給付金の5倍、10倍、20倍、40倍と手術の種類に応じてもらえるようになっています。

仮に、40倍の手術をして40万円受け取ったとしても、受け取れるお金は61万円です。

払ったお金はいくらだったでしょうか？180万円ですよね。ということは、約120万円も掛け捨てするということです。

1人120万円の掛け捨てだとすると、夫婦では240万円になりますよね。これだけのお金をムダに支払っているわけです。

医療保険が必要ない理由その２：入院しても（知識があれば）お金はそれほどかからない

医療保険に入る理由として一番大きいものは「入院のお金が心配」だからではないでしょうか？そしてそれは、入院すればいったいいくらお金がかかるかわからない不安から心配になっていないでしょうか？

まずは、入院したらいくらお金がかかるのかを知って、それでも医療保険が必要かどうかを考えましょう。

高額療養費があるので、治療費の支払いは一定

健康保険の保障の中に高額療養費というものがあります。詳しく説明すると長いので割愛しますが、要は健康保険を使った治療を行う場合に、1ヶ月の治療費の自己負担にある程度の上限を設けている制度です。

上限額は、一般的な収入（年収がおおむね370万〜770万円）の方で約9万円です（所得によって上限額は変わります）。つまり、1ヶ月入院をしても、健康保険がきく治療費の自己負担は9万円程度で収まるということです。

差額ベッド代は払わなくてもいい

入院した時にかかるお金で一番高いものは差額ベッド代です。実際、保険屋さんは「差額ベッド代が高額だから医療保険に入っておきましょう」といいます。

しかし、実は自分が個室などベッド代がかかる部屋への入院を希望しない限り、差額ベッド代を支払う必要はありません。

例えば、個室しか空いていないとか、急患で運ばれたとか、集中治療を受けるなどやむを得ない事情で個室に入院した場合は、差額ベッド代を払う必要がありません。

差額ベッド代に1日5,000円かかったとすると1ヶ月では15万円になります。支払う必要があれば医療保険に入って備えておくべきかもしれませんが、支払う必要はないので、医療保険に入っておく必要は特にないでしょう。

残るは食事代と雑費

あと入院した時にかかる費用は食事代です。入院中の食事の自己負担額は国が定めており、一般的な所得の方で1食550円、1日3食で1,650円です（2026年6月から。食材費の高騰を受けて段階的に引き上げられています。所得区分によって異なるため、最新はご加入の健康保険でご確認ください）。あとは、入院をするために購入するパジャマとか、病院で買う雑誌やジュースのお金、お見舞いに来てくれた人へのお返しなどです。

ただ、病院でご飯を食べたら家でご飯を食べないので、家の食費は減ります。こういうことを考えると、1ヶ月入院してかかる費用はおおよそ15万円前後です。

入院を年に何回もするというのであれば保障が必要かもしれません。しかし、おそらく数年に1回や十数年に1回あるかないかの入院だと思います。

その時に15万円程度かかったところで、家計に大きなダメージを与えるでしょうか？その時のために、100万円を超えるお金を払って保障を確保しておく必要があるでしょうか？

サラリーマンであれば収入も確保される

国民健康保険ではなく、勤め先の健康保険（社会保険）に入っていれば、傷病手当金という保障があります。

これは、病気やケガで仕事を連続して4日以上休んだ場合に、給料のおよそ3分の2を通算で1年6ヶ月まで保障してくれるというものです（2022年からは支給期間が「通算化」され、途中で復職しても残りの期間分を受け取れるようになりました）。

つまり、入院をしていてもしていなくても、病気や怪我で仕事を休むなら給料の保障をしてくれるわけです。入院中は働いていないからといって、収入がゼロになるわけでもありません。

また、勤め先がブラック企業でなければきちんと有給もとれるはずです。現実的にはまず有給を消化して、それでも足りなければ傷病手当金をもらうというふうになります。

医療保険に入っていなければ保険に入っていないということにはならない

払うだけムダ、入院しても思ったよりお金がかからないことがお分かりいただけたと思います。

しかし、なんとなく保険に入っていないのは不安だと思われているかもしれません。仮に、医療保険を解約しても何も保険に入っていないわけではありません。

あなたの給料から毎月「健康保険料」として高いお金を天引きされているはずです。文字をもう一度見て下さい。健康「保険」にすでに入っているのです。

この健康保険の中に、高額療養費や傷病手当金の保障が入っているのです。

なので、何も保険に入っていないのはなんとなく不安だと思われるなら、健康保険にすでに入っていると考えて下さい。

住宅ローンの団信で医療保険の代替が可能

住宅ローン融資の獲得競争で、銀行各行は住宅ローンに疾病保障を付帯させるようになっています。

ネット銀行で主流になっているのは、がんと診断されるだけで住宅ローン残高が半分になる疾病保障付き団信です。

銀行名	保障内容（2026年8月時点）
auじぶん銀行の住宅ローン	がんと診断されると住宅ローン残高が半分に（がん50%保障・上乗せ金利なし）。現在は4疾病（急性心筋梗塞・脳卒中・肝疾患・腎疾患）の50%保障も無料でセットになっています 精神疾患等を除くすべてのケガと病気で入院が180日継続すると住宅ローン残高がゼロに（全疾病保障）。金利年0.05%の上乗せで残高が全額保障される「がん100%保障団信」も選べます
ソニー銀行	がんと診断されると住宅ローン残高が半分に（がん団信50・無料付帯） ※「住宅ローン」商品なら取扱手数料が44,000円（税込）の定額と割安

がんと診断された時点で住宅ローン残高が3,000万円であれば、1,500万円もの保険金が支払われることとなります。

がん保障が付帯されている住宅ローンを活用するだけでそれだけの保障が受けられるわけですから、医療保険やがん保険の見直しが確実にできますね。

がんへの備えをより充実したい場合には、ソニー銀行では金利に年0.1%を上乗せすることで、がんと診断されると住宅ローン残高の100%の保険金と100万円の給付金が支払われる「がん団信100」を取り扱っています（2026年8月時点・加入年齢等の条件があります）。

ソニー銀行のがん団信100の詳細はこちら

なお、こうした団信の充実はネット銀行に限りません。例えばSBI新生銀行でも、2026年3月から金利上乗せ0円の「全疾病保障付団信」の取り扱いが始まるなど、各行の団信保障は年々手厚くなっています。住宅ローン選びの際は、金利だけでなく団信の保障内容もあわせて比較すると、民間の医療保険・がん保険をスリムにできる余地が広がります。

必要ない保険その２：終身保険

終身保険とは、将来のお葬式代に備えたり貯蓄代わりに使ったりされる保険です。

必ず起こることに対して保険をかける必要はない

人は必ず死ぬので、その時かかるお葬式代に備えるために保険に入っておこうと提案されます。しかし、保険は不測の事態に備えるものであって、必ず起こるものに対して備えるものではありません。

でも、突然亡くなった時にお金がないような状態だと困るじゃないかという反論が来るかもしれません。

であれば、収入を保障する収入保障保険や定期保険などの保障額を少し上げていればいい話です。また、老後に保険に入っていないと葬儀代が出せないくらいお金がないことを想定するなら、終身保険に入るよりも、そうならないためにどうすべきかを考えたほうがいいです。年金をもらうようになって葬儀代も出せないくらいしかお金がないというのは、相当まずい状態だと思います。

ちょっと得するかわりに何十年と使えないお金を作ってしまう

終身保険に加入しておくと、ほとんどの場合で死亡して受け取る時は支払ったお金よりも多くなります。

しかし、それは2倍にも3倍にもなるわけではなく、せいぜい1.2倍~1.5倍くらいのものです。

その少しの得をするために、20年も30年も自由にならないお金を作ってしまうことになります。

また、今の300万円は30年後も今と同じ300万円の価値があるとは限りません。実際、ここ数年は物価の上昇が続いています。お金の価値が下がっていると、金額は増えて受け取るかもしれませんが、価値は下がっているので結局損をしてしまう結果になります。

払った金額よりも少し増えて返ってくると、終身保険を使って貯蓄をすることを提案されることが多いです。しかし、これも同じことが言えます。今から20年後や30年後のお金の価値がどうなっているかを考えると、金額は増えているかもしれませんが、価値は下がっているおそれがあります。

保障を得ながらお金を貯められる！からお得ではない

確かに終身保険に入れば、保障を得ながらお金をためることができます。

では、保障と貯蓄を切り離した場合と比べても終身保険のほうが得でしょうか？計算してみます。

• 条件：30歳男性、保険会社：アクサダイレクト生命（※試算当時の商品例。現在の保険料とは異なります）
• A:終身保険1,000万円、保険料毎月18,970円、合計保険料6,829,200円
• B:定期保険1,000万円、保険料毎月2,480円、合計保険料892,800円

Aは60歳でこの保険を解約すると7,703,000円返ってきます。＋874,000円です。

AとBとの保険料の差額が16,490円ありますので、毎月16,490円を利率2%で30年間運用したとします。すると、30年後には8,188,164円貯まっています。増えたお金は2,251,764円です。

ただ、Bの方は掛け捨ての保険料を892,800円支払っているので、トータルで増えた金額は1,358,964円になります。

運用する利率が1.6%以上であれば、掛け捨ての定期保険＋運用のほうがお得になります。保険料の水準は各社・時期で変わりますが、「保障は掛け捨てで安く確保し、貯蓄・運用は切り離す」という考え方自体は今も変わりません。

死亡した場合に受け取れる金額が大きく違う

今回の例で、Aの場合はいつ死亡しても1,000万円の保障ですので、手元に残るお金は1,000万円です。しかし、Bの方は1,000万円＋運用分が残ります。つまり、死亡した場合に手元に残るお金は常にAよりもBのほうが多くなるのです。

つまり、保障としても損をするし、お金を増やす機能もそれほどないので、終身保険に入る必要はありません。

必要ない保険その３：個人年金保険

老後、国の年金だけでは不安だからといって、個人年金保険に入ってお金をためていくようにと保険屋さんに提案されることがありますが、個人年金保険も必要ない保険です。

理由は単純です。老後にお金を貯めるという目的を達成するために、他に良い手段がたくさんあるからです。その中で、個人年金保険は銀行の普通預金よりもちょっといい程度です。

個人年金保険に入るくらいならiDeCo（個人型確定拠出年金）を使う

個人年金保険に入るメリットの一つとして、個人年金保険料控除が受けられ、税金が少し返ってくるというものがあります。

しかし、現在個人年金保険に加入して受けられる控除の最大額は、所得税が40,000円、住民税が28,000円です。

これを返ってくる税金の金額で計算すると、

• 税率：所得税5%、住民税10%
• 所得税：40,000円×5%=2,000円
• 住民税：28,000円×10%=2,800円
• 2,000円+2,800円=4,800円
• 仮に控除を30年受けたとすると、4,800円×30年=144,000円

個人年金を30年間掛けて受けられる控除の金額は144,000円です。

では、iDeCo（個人型確定拠出年金）だとどうでしょうか？iDeCoは掛けた金額の全額が「小規模企業共済等掛金控除」として所得控除になります。といっても難しいと思うので、毎月10,000円をiDeCoに掛けたとして、どれだけ税金が返ってくるのかを計算します。

• 税率：所得税5%、住民税10%
• 所得税：120,000円×5%=6,000円
• 住民税：120,000円×10%=12,000円
• 6,000円+12,000円=18,000円
• 仮に控除を30年受けたとすると、18,000円×30年=540,000円

控除額だけを見ても、個人年金と比べて4倍近いメリットがあります。さらに、運用して得た利益が非課税というメリットもあります（このほか老後資金づくりでは、いつでも引き出せるNISAという選択肢もあります）。

個人年金を掛けた場合とiDeCoで老後への積立をした場合とどちらが有利なのかは、火を見るより明らかです。しかも、個人年金には終身保険のような保障はありません。※iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、住宅の頭金づくりには使えない点だけご注意ください。

まとめ：保険でしかできないこと以外に保険は使わない

例えば、働いている人が死亡して、今後何十年と得るはずだった収入が得られなくなったということに対する備えは、保険でしかできません。

それ以外の、医療費や貯蓄に関しては保険じゃなくても備えることができ、保険で備えないほうが有利です。

生命保険を無駄なくするために必要な考え方は「その保険じゃないと出来ないことかどうか」です。マイホームの資金計画を立てる前の1時間、ぜひ保険証券を並べて確認してみてください。