糖尿病でも住宅ローンを借りる4つの方法｜ワイド団信・フラット35の使い分け

糖尿病だと団信に加入できず住宅ローン審査に通らない？

この記事では「糖尿病の人が住宅ローンの団信に加入できるのか」、また「糖尿病が理由で団信に加入できない場合、住宅ローンの利用をあきらめるしかないのか」といった、糖尿病を抱える方や糖尿病予備軍の方の住宅ローンに関するお悩みについて、地方在住のFPの立場から解説します。

糖尿病でも利用できる可能性があるおすすめの住宅ローンも紹介していきます。

結論から言えば、糖尿病の治療歴がある場合は「金利が低く、ワイド団信を提供している住宅ローンに申し込んでみること」が王道です。

糖尿病に限らず、健康状態や病気と団信・住宅ローンの関係を知っておくことは、健康に不安のある方も、そうでない方にとっても大切な話です。ぜひ参考にしてください。

糖尿病は、食生活や生活習慣が原因で発症するケースと、遺伝など先天的な要因で発症するケースに分かれます。血管系の疾患につながりやすいという特徴もあり、糖尿病を理由に住宅ローンの団信に加入できないことがあるのも事実です。

ただし、必ずしもマイホームの購入や住宅ローンをあきらめる必要はありません。「しっかりと対策しながら、適切な住宅ローンに申し込むことで、糖尿病でも住宅ローンを借りられる可能性は十分にある」という点を念頭に、この記事を読んでいただければと思います。

糖尿病の人におすすめしやすい住宅ローン

糖尿病で一定の症状があったり、治療を継続していたりする場合、一般団信には加入できない可能性が高くなります。この記事の後半では団信に加入せずフラット35を利用する方法も紹介していますが、万が一のときの備えや将来の安心感を考えると、まずは「ワイド団信」を提供している住宅ローンの利用を検討していただきたいと思います。

地方銀行の住宅ローンでワイド団信を利用すると、金利が上乗せされ、一般団信を利用する人よりかなり割高な金利になってしまうことがあります。そこで、ネット銀行の低金利でお得なワイド団信が提供されている住宅ローンを選択肢に加えることをおすすめします。

以下の3つの商品は、条件がそろえばワイド団信を利用した場合でもかなり低い金利で住宅ローンを借りられるので、ぜひチェックしてほしい住宅ローンです。

特にソニー銀行はワイド団信利用時の金利上乗せ幅が小さく、おすすめです。

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糖尿病は団信の告知書にどう影響するのか？

住宅ローンの団信（団体信用生命保険）に申し込む場合、保険会社が用意した告知書に症状や治療歴などを記入して提出します。保険会社は、この告知書に記入された内容をもとに加入審査を行います。

住宅ローンの借入金額が5,000万円を超える場合などは、健康診断や人間ドックの結果の添付を求められることもありますが、団信の加入審査は基本的に簡単な書類審査（告知書の確認）で行われます。告知書による審査では、保険会社の担当者と話したりヒアリングを受けたりすることはまずありません。つまり、“告知書”に記入する内容が非常に重要ということです。

「糖尿病の場合、告知書にどのような内容を書かなければならないか」という視点で、この告知書・告知事項の内容を確認していきましょう。

以下は一般的な団信の告知内容です。

告知書とは「現在・過去の病気と治療状況を保険会社に伝える」ために記入する書類です。告知書上の“現在”とは直近3か月、“過去”は直近3年間で定義されていることが大半です。

最近も糖尿病の治療や投薬を継続している場合は、1番目の項目に該当します。

病気の名称候補に“糖尿病”と明記されているように、直近3年以内に糖尿病を治療するための手術を行っていたり、2週間以上糖尿病の治療を受けていたりする場合は、その内容を告知する義務があります。

この“2週間の治療”とは、1回病院に行って2週間分の薬をもらっただけでも告知対象になります。ただし、以下のようなケースでは告知する必要はありません。

• 過去に糖尿病と診断を受けたことはあっても、現時点で薬を処方されておらず、3か月以上病院に行っていない
• 最近3年間、糖尿病の治療を理由に病院に行っていない
• 糖尿病予備軍と診断されたことはあるが、明確に糖尿病とは言われていない

逆にいえば、3か月以内に薬をもらっていると告知書に記入する必要があります。糖尿病は完治・寛解が難しい病気の一つで、合併症の誘発リスクも高く、いったん治療を始めると治療がいらない状態になるケースは少ないため、現実としては「告知書に何らか記入しなければならない可能性が高い」と考えておきましょう。

糖尿病と診断されている方は、具体的に告知書で下記のことを申告する必要があります。

合併症：（なし・あり）診断名（ ）

HbA1c値（ ％）空腹時血糖値（ mg/dL）

投与薬剤名（ ）インスリン治療（なし・あり）

糖尿病の人が団信の問題をクリアして住宅ローンを借りる方法

方法1：告知書に加えて医師の診断書を提出する

団信の告知書に糖尿病の症状や治療歴を書いて提出するだけでなく、症状が安定している方は、HbA1cや空腹時血糖などの数値情報や、主治医による「症状が安定している旨」の診断書を依頼して、保険会社に提出することを考えてください。

症状が安定している場合、その診断書を告知書と一緒に提出することで、団信に加入できる場合があります。

基本的に、保険会社から診断書の提出を求めてくることはないので、自主的に提出することになります。提出を求められていないからと提出しないと、保険会社は告知書に書かれた情報だけで審査します。逆にいえば、保険会社は告知書に書かれていないことについては最悪のケースを想定して審査するため、告知書はより詳細・丁寧に記載することが団信審査通過の秘訣です。

糖尿病に限った話ではありませんが、告知書に書くだけでなく、症状や治療状態が良好であることを積極的かつ専門的にアピールすることが団信の加入審査に通るために重要であり、その一つが医師による診断書の提出です。

団信の告知に医師の診断書は必須ではありませんが、添付することで保険会社は診断書の内容を一定程度考慮して審査してくれます。診断書のなかに、医師が「症状は安定している」「今後の見込みは良好」「きちんと治療をして症状は改善している」といった内容を記載してくれていれば、少なくとも団信の審査にはプラスに働きます。

糖尿病の症状や治療状態が良好でない場合、診断書にウソを書いてもらうことはできません。だからこそ症状が安定していることが重要で、「普段から症状が安定してきたらマイホーム購入・住宅ローン契約を検討しよう」と意識しておくことも大切です。

方法２：糖尿病でも入れるワイド団信を利用する

第一候補の住宅ローンの一般団信に加入できなかった場合、引受保険会社が異なる団信を扱う住宅ローンに申し込むという方法もあります。ただし加入基準が大きく変わるわけではないので、保険会社を変えても審査に落ちる可能性は高いと考えておく必要があります。

その次の選択肢として、「通常の団信よりも加入基準が緩いワイド団信」を取り扱っている住宅ローンに申し込むことをおすすめします。

ワイド団信の特徴と、ワイド団信と一般団信の違いを簡単に確認しておきましょう。

ワイド団信とは？

ワイド団信とは、一般団信よりも加入時の健康状態の審査基準が緩い団体信用生命保険のことです。ワイド団信の告知内容は通常の団信と同じで、利用するための費用負担があるだけで、保障される内容（保険の内容）は原則として一般団信と同じです。

ただし、ワイド団信であっても糖尿病で加入できることが確約されているわけではありません。加入できる症状も明確に開示されないため申し込んでみないとわかりませんが、ワイド団信は糖尿病の方の加入実績も豊富で、少なくとも通常の団信よりはかなり加入しやすい基準になっていることは間違いありません。

ワイド団信を利用すると住宅ローンの金利が高くなる

日本の住宅ローン業界では、通常の団体信用生命保険の保険料は銀行が負担してくれます（正確には、住宅ローンの利息の一部を団信の保険料として保険会社に支払う形式です）。

加入基準が緩いワイド団信は、一般団信に比べて保険料が高いため銀行に負担してもらうことができず、通常は住宅ローンの金利に年0.300％を上乗せして利用することになります。

ワイド団信に対応するおすすめの住宅ローン

ワイド団信を使う場合の注意点

ワイド団信は一般的に年0.300％の金利が上乗せされるので、利用すると住宅ローンの金利が高くなります。ソニー銀行は年0.200％の金利上乗せで済むため、当然、ワイド団信利用時の金利は有利になります。

「住宅ローン金利」＋「ワイド団信の上乗せ金利」の合計で比較したうえで住宅ローンを選ぶようにしましょう。

また、ワイド団信を利用する場合は無料の疾病保障サービスは利用できず、保障がほぼ横並びになるので、事務手数料・保証料・金利といった経済条件で住宅ローンを選ぶようにしましょう。

方法3：団信に加入しなくても審査に通る住宅ローンを利用する

団信に加入しなくても審査に通るフラット35

一般の銀行が提供している住宅ローンは、団信への加入が必須です。交渉次第で団信に加入せずに済んだという話を聞いたこともありますが、最近はそのような話も耳にしなくなりました。

団信に加入しないで借りられる大手の住宅ローンとして選択肢にあがってくるのがフラット35です。フラット35はもともと団信への加入が任意なので、健康状態に問題がない人でも団信に入らないで住宅ローンを借りることができます。

※フラット35は、もともとは団信に加入した場合に保険料を年払いで住宅ローンの返済とは別に支払う必要がありましたが、制度改正が進み、保険料の直接負担がなくなってフラット35の金利に含まれるようになりました。今のフラット35の制度では「団信に加入しないでフラット35を借りる場合は、通常の金利から年0.200％引き下げ」というルールになっています。加入しなくても住宅ローンを利用できるだけでなく、金利を下げてもらえる良心的な制度だと思います（最新の引き下げ幅・条件は公式サイトでご確認ください）。

団信なしで住宅ローンを借りる際の注意点

フラット35を団信なしで借りるということは、もし自分が亡くなった場合に、遺族に住宅ローンの返済義務が残るリスクを抱えることを意味します。しっかりとご家族に話しておくことが大切です。

あなたが亡くなった場合に一定の収入が確保できる見込みがあったり、加入している他の生命保険が高額だったりして、遺族が問題なく住宅ローンを返済できるようであれば団信に加入しなくても問題ないでしょう。そうでない場合は、死亡時に住宅を手放さなければならなくなるリスクが高まることを、ご家族も理解したうえで住宅ローンを利用するようにしましょう。

なお、フラット35は全国の300以上の金融機関に申し込めます。金融機関ごとに手数料や金利を決められるため、なかには割高と感じる金融機関もあるので注意しましょう。フラット35はどこから申し込んでもフラット35ですから、手数料と金利をきちんと低く設定している金融機関に申し込むのが鉄則です。

フラット35の融資件数1位は16年連続で、「SBIアルヒ」という住宅ローン専門の金融機関が獲得しています。実績・人気ともに申し分ないSBIアルヒであれば、少なくとも大きな失敗はないでしょう。

※SBIアルヒは全国に店舗がありますが、来店できるエリアに店舗があるか確認しておいてください。

SBIアルヒのフラット35の詳細・店舗一覧はこちら

方法4：糖尿病を告知しないで団信に加入する

最後に紹介する方法は、おすすめではありません。加入時に書面審査しかないことを利用して、糖尿病やその治療歴を告知せずに団信に加入して住宅ローンを利用する、という方法です。

団信は告知書の記入内容を書面審査するだけなので、糖尿病であることを隠して記入・提出すれば審査に通過できてしまいます。住宅ローンの他の審査で問題なければ、その住宅ローンを利用できるわけです。

ただし、この方法は明らかに告知義務違反です。では、告知義務違反がバレるとどうなるかを解説していきます。

2年以内に告知義務違反がバレると団信契約を解除されてしまう

まず、団信に加入してから2年以内に告知義務違反がバレると、団信の引受保険会社から団信契約を解除されてしまいます。つまり、団信の保障はなくなってしまうということです。

加入から2年バレないと問題ないのか？

「2年以内にバレると解除される。じゃあ、2年間バレなければ問題ないのか」と思われるかもしれません。確かに、契約から2年経てば、告知義務違反がバレても保険会社は契約を解除できなくなります。しかし、あくまで契約を解除できなくなるだけで、きちんと保障をしてくれるという意味ではありません。

告知義務違反があると住宅ローンの残高は無くならない

糖尿病であることを隠して団信に加入した場合、糖尿病と因果関係がある病気やケガで死亡しても、団信の保険金は支払われず、住宅ローンも無くなりません。

糖尿病と因果関係のある病気を調べてみましたが、「がん」「うつ病」「歯周病」「目の病気」など、かなり多くあるようです。

糖尿病を隠して団信に加入しても、病気の場合は保障されないと思ったほうがよいでしょう。また、事故の場合でも、次のようなケースは因果関係があるとみなされて支払われません。

• 糖尿病が悪化して失明し、目が見えなくて事故にあう

たとえばこのような事例だと、明らかに糖尿病が原因で目が見えなくなっているので、事故にも糖尿病の因果関係があるとみなされ、保険金が支払われない可能性が高いでしょう。告知義務違反は結局のところ自分自身を守れなくなるため、絶対におすすめしません。

ワイド団信を利用する時の住宅ローン選び

ネット銀行の住宅ローンを中心に、無料の疾病保障や無料のがん診断保障がついてくる住宅ローンが増えていますが、それらの疾病保障は一般団信などに加入できるケースにセットされるもので、原則として、ワイド団信を利用する人にはセットされません。

つまり、ワイド団信を利用する前提で住宅ローンを選ぶ場合は、疾病保障を考慮する必要がないので、シンプルに「事務手数料」「保証料」「金利」の3点と、ワイド団信利用時の上乗せ金利を合わせた4点で比較するようにしましょう。

上記の視点で比較したときのおすすめとして挙げておきたいのは、なんといってもソニー銀行です。ソニー銀行はワイド団信を利用するときの上乗せ金利がわずか年0.200％で、基本となる住宅ローンの金利も低く、ワイド団信を利用したいと考えている方におすすめの住宅ローンです。

ソニー銀行の住宅ローンの最新情報はこちら

糖尿病になると住宅ローンが免除になるケースもある

糖尿病は8疾病に該当します。そのため住宅ローンに8疾病保障を付帯している場合、糖尿病で就業不能な状態が一定期間継続したときに住宅ローンが免除されることになります。

ただし、糖尿病で就業不能になる確率はかなり低いので、注意が必要です。糖尿病になっただけでは住宅ローンは免除されません。

下記は、NN生命保険という保険会社が、中小企業の経営者で就業不能となった病名を調査したものです。調査母数276人に対して、糖尿病が原因と答えた人は3.6％で、極めて低い割合となっていることが確認できます。

まとめ：糖尿病でも団信に入れる

ここまで解説してきたように、糖尿病の人が一般団信に入れないということはありません。

治療も順調で症状が安定していれば加入できる可能性は十分にありますし、もし一般団信に加入できなくても、ワイド団信に加入できる可能性はさらに高まります。フラット35なら団信への加入は必須ではありません。

地方にお住まいで「対面で相談しながら決めたい」という方は、店舗相談とオンライン手続きの両方に対応するSBI新生銀行のように、相談しやすい銀行も候補に入れて比較すると安心です。ご自身の健康状態・家計に合った住宅ローンを、妥協せず選んでいきましょう。

また、住宅ローンを組んだあとも、定期的な通院や治療を継続し、糖尿病の管理を徹底しましょう。