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住宅ローンを払いながら子どもの教育費を払えるかどうかが不安

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マイホーム購入するときの不安で一番多いものは住宅ローンを払っていけるかどうかわからないというものです。そして、2番めに多いのがマイホーム購入して住宅ローンを払いながら教育費を払っていけるかどうかわからないというものです。

教育費は1人1,000万円かかるとも言われ、人生における大きな出費の1つです。そのため、マイホーム購入を考えた時に教育費の支払いが不安になるという人が多いのも頷けます。

しかし、不安になるだけでは解決しません。不安を解消する一つの方法は漠然としているものをハッキリとさせることです。そこで、教育費は一体いくら掛かるのか?その準備のために何をすべきかを紹介します。

教育費を払えるか、準備するかどうかの前に考えたいこと

教育費を払えるかどうかわからない、いくらかかるかわからないと悩む前に考えてもらいたいことがあります。それは、教育費を準備したいのかどうか?ということです。

現在、子どもの学費は親が出して当たり前だという風潮になっています。なので、教育費は絶対に支払わないといけないものだと思われている方が多いです。しかし、本当にそうでしょうか?

進学するのは一体誰のためなんでしょうか?というと、子ども自身のためです。であれば、子どもが進学したいのなら自分でアルバイトしながら通うなり、奨学金を借りて通うなりするという選択肢もあります。

もちろん、将来良い職業についてもらい、親へ仕送りさせるという魂胆であれば先行投資で教育費を支払う必要はあるでしょう。しかし、子ども自身が学ぶために必ずしも親が大学などへ進学する費用を出してあげなければいけないことはありません。

教育費を準備したいのかどうか今一度確認を

子どもに教育費を準備したいと思うなら、なぜそう思うのか一度自分自身へ問いなおしてみてください。その逆も同じです。したくないと思うなら、何故したくないと思うのか問いなおしてみてください。周りの意見に流されること無く、自分自身は教育費についてどういう考えを持っているのかを決めて下さい。

教育ビジネスの罠にはまらないように気をつけて下さい。

実際、教育費は平均でいくら掛かるのか?

教育費については、どの学校へ進学するかで変わってきます。まだ就学前や幼稚園にも行っていないというお子さんでしたら今後どんな進路に進むのかはその時になってみないとわかりません。どんな習い事をするのか、どんな部活をするのかということは、いくらかかるのかはその時になってみないとわからないということです。

わからないでは前に進まないので、平均値を参考にするのが妥当でしょう。そこで、それぞれ平均でどれくらい教育費がかかるのかを調べました。

保育園に係る教育費

共働き世帯であれば保育園に子どもをあずけることも多いでしょう。保育料も教育費として計算しておくなら、いくらぐらい掛かるのか事前に調べておくといいでしょう。

保育料の調べ方

共働きなどで子どもを保育園に入れる場合は保育料がかかります。この保育料は市町村によって、また収入によっても変わります。そこで、あなたが預けるであろう保育園の保育料がいくらになるかを調べるほうほうをお伝えします。

保育料を調べるには「市町村名+保育料」で検索することです。

例えば私が住む徳島市なら「徳島市 保育料」で検索します。すると、下記のようなページが見つかります。

ライフプラン表をエクセルで自作する16手順

下に進むと保育料の一覧表があります

ライフプラン表をエクセルで自作する16手順

この表を見て、自分が該当するところの保育料を見つけて下さい。所得税の金額がわからなければ源泉徴収票の「源泉徴収額」を見るか「住民税課税証明書」を見てみましょう。共働きなら夫婦の所得税額を合算して下さい。

下に源泉徴収票の見本を貼っておきます(画像は住信SBIネット銀行から拝借しました)

所得税については住宅ローン控除などで控除される前の金額で計算されます。

ライフプラン表をエクセルで自作する16手順
調べても保育料が見つからない時は?

市町村によって保育料がホームページに載っている、載っていないがあります。例えば徳島県で言うと徳島県や石井町、鴨島町はホームページに載っていますが、鳴門市や阿南市、板野郡は載っていません。その場合は市町村役場にいって聞くしか無いです。

正確な数字を知りたいという場合は市町村役場に足を運んで保育料の表をもらって下さい。

ここでは1歳から保育園に入れるとして、保育料は徳島市の数字を元に計算します。

幼稚園・小学校・中学校・高校にかかる教育費

次に、幼稚園・小・中・高にかかるお金を知りましょう。子どもを保育園ではなく幼稚園に通わせる場合はこちらの数字を参考にして下さい。

以下は公立・私立別の平均教育費の表です。(平成24年度文部科学省子どもの学習費調査)

ライフプラン表をエクセルで自作する16手順

学校外活動費とは塾や習い事、部活などのことですね。

習い事や部活別に係るお金目安

習い事や部活については、子どもがやりたいといえばさせてあげたいという人が多いと思いますが、親のほうからこんな習い事をさせたいと思っている人もいるでしょう。そこで、どんな習い事や部活をすると、いくらぐらいお金がかかるのかをまとめましたの参考にして下さい。

入会金等月謝・会費その他
ピアノ1万円程度7,000円〜12,000円教本や家のピアノなど30万〜100万円
バイオリン1万円程度7,000円〜12,000円教本やバイオリン3万〜10万円
英会話6,000円〜1万円程度6,000円〜8,000円教材費などが2〜3万円
そろばん6,000円〜8,000円6,000円〜8,000円そろばん3,000円〜5,000円程度。検定料5,000円〜10,000円
書道6,000円〜8,000円6,000円〜8,000円道具や用紙、墨汁など5,000円〜10,000円程度、検定料など5,000円〜10,000円
水泳1万円程度6,000円〜8,000円水着などの水泳用具5,000円〜10,000円
サッカー0〜5,000円程度2,000円〜7,000円ユニフォーム、シューズ、ボール、バッグ、水筒など2〜4万円、遠征費
野球0〜5,000円程度2,000円〜3,000円ユニフォーム、シューズ、ボール、バッグ、水筒など2〜4万円、遠征費
空手・剣道など5,000円〜7,000円5,000円〜7,000円空手着や剣道着、竹刀など7,000円〜10,000円
バレエ10,000円程度9,000円程度シューズ、発表会の衣装他10万〜20万円
体操教室10,000円程度5,000円程度シャツやズボンなど1万円程度
バスケットボール5,000円程度2,000~3,000円程度ユニフォーム、シューズ、ボール、バッグ、水筒など2〜4万円、遠征費
ダンス教室2,000円〜5,000円程度3,000円〜5,000円程度
陸上教室3,000円程度5,000円〜10,000円程度シューズなど1〜2万円

 

参考サイト:子供の習い事、ハウマッチ?

住宅ローン返済と教育費の支払いが可能かどうかを知る方法

保育園や幼稚園に行くかいかないか、小・中・高と公立に行くのか私立に行くのかどうか、どんな習い事をするのか、高校卒業後の進路はどうなるのかで、どれくらい教育費がかかるかの目安を建てることが出来ます。

教育費の目安を立てることができれば、それをキャッシュフロー表に落としてみて住宅ローン返済をしながら目安を立てた教育費を支払っていけるかどうかを判断してみましょう。

キャッシュフロー表、ライフプラン表の作成方法やひな形のダウンロードについてはこちらの記事に詳しく書いてあるので読んでください。

これをやるまで家買うな!ライフプラン表をエクセルで作る16の手順
ライフプラン表を作る以外でマイホーム予算を計算することはできないマイホーム購入を考えた時に1番大きな悩みの一つは「自分はマイホーム購入にいくらまでならお金を使...

公立なのか私立なのか、大学にしても国公立なのか私立なのかなど、目安をハッキリ立てられないかもしれません。
そういう場合は、いくつか進路のパターンを考えてみて、それぞれのケースでキャッシュフロー表を作成するか、最高にお金がかかるパターンで作成してみるかという方法があります。

いずれにしても、いろんな場合でキャッシュフロー表を作成してみるといいと思います。

教育費の準備、平均的な方法は学資保険に入ることだが…

将来の教育費を貯める方法として一番メジャーな方法は学資保険に入ることだと思います。しかし、

学資保険で教育費を準備するのは必ずしもいいとは限らない。預金よりもマシな程度。目くそ鼻くそ。

学資保険に入る理由として、次の3つがあると思います。

  1. 銀行預金よりも利率がよく、増えて返ってくるから
  2. 親に万が一のことがあった場合でも予定した学資金や満期金を受け取れるから
  3. 保険料という形で支払うため、強制的にお金を積み立てることができるから

3つの理由のうち、1番大きな理由は銀行に預金するよりも利率がよく、増えて返ってくるからというものでしょう。
たしかに、これはその通りです。しかし、

日本の保険会社による学資保険は全部実質元本割れ

日本の保険会社といっても、日本生命や明治安田生命といった保険会社ではなく、日本で加入できる学資保険等の名前の保険は全部実質元本割れといっても過言ではありません。

学資保険でいいものといえば、ソニー生命の学資保険やアフラックの学資保険、日本生命の学資保険が返戻率(支払ったお金に対して戻ってくるお金の率)がいいと言われています。

例えば、ソニー生命の学資保険で返戻率を計算すると、以下のようになります。
試算した条件は親が30歳男性、子どもが0歳です。

教育費 平均
教育費 平均

10年間で保険料を払い込んでしまうプランで返戻率が120%です。18歳まで払うプランなら返戻率は114.1%になります。

返戻率120%とは、300万円払ったらその120%の360万円で受け取れるということです。

他のアフラックや日本生命の返戻率も似たり寄ったりでしょう。

金額を見ていると増えているのに実質元本割れになるということはどういうことでしょうか?

教育費の上昇率を考慮した実質の受取額を計算してみる

教育費は上昇傾向にあります。下のグラフを見て下さい。

教育費 平均

これは、私立大学と国立大学の学費の推移を表したグラフです。

2012年度の私立大学授業料は725,463円ですが、その18年前、つまり子どもが産まれて学資保険を積み立て始める年の授業料は560,430円です。

この18年での上昇率を計算すると129%となります。

つまり、学資保険を積み立てて受け取る時の返戻率が129%以下であればお金の成長が教育費の上昇に追い付いていないので実質は元本割れだということです。

教育費の上昇を見込んで学費を準備しないとこうなる

1994年時点の私立大学の授業料は年間で56万円でした。4年間行くとして56万円×4年=224万円必要だと思って準備を始めます。

224万円必要ですが、ソニー生命の学資保険なら毎月積み立てて18歳の時に受け取るプランで返戻率が114.1%あります。ということは、積立に必要な金額は1,963,190円です。(224万円÷1.141)

これを18年間で積立するので毎月は9,088円で大丈夫な計算になります。(1,963,190円÷18年÷12ヶ月)

毎月9,088円を18年間積み立てて224万円を受け取れます。しかし、子どもが大学に行く頃には毎年725,463円の授業料が必要になり、4年間で約290万円が必要です。準備出来たのは224万円です。オーマイガー!66万円も余分に準備する必要があります。

教育費の上昇を見込んで積立をしてしまうと、いざというときに学資保険だけでは足りず、貯金を切り崩すというハメになります。

教育費の上昇に勝って積立をする方法は2つ

教育費の積立は、教育費その物の上昇を考慮して開始する必要があります。そうでなければ、後々足りない!ということになるからです。

それでは、教育費の上昇に勝って教育費を準備するほうほうを2つ紹介します。

その1:毎月積立する金額を増やす

先程の例では、積立する合計の金額をゴールにして逆算して毎月積立する金額を決めました。それでは、教育費の上昇を考慮してゴールを設定し、毎月の積立額を計算しましょう。

18年後にどれくらい教育費が上昇しているかはわかりませんので、予測を立てて計算します。先程の例では129%だったので、同じように130%になると仮定して計算します。

2012年の私立大学の授業料は毎年725,463円です。4年間では約290万円必要になります。これを130%すると377万円になります。

ゴールは377万円です。学資保険の返戻率は114.1%になるので、積立する合計額は約3,304,119円です。

3,304,119円を18年で積立するので毎月15,297円の積立が必要になります。

これが、教育費の上昇に勝つ?教育費の積立方法の1つ目です。教育費の上昇が130%に対して学資保険の返戻率が114.1%なので、教育費の上昇には勝っていませんが、目標の教育費を貯めることが出来ます。

その2:積立の利率を高くする

もう一つの方法は積立の利率を高くすることです。教育費の上昇が18年で130%ということは、毎年の上昇率は1.468%になります。ということは、毎年それ以上の上昇率が期待できるところでお金を積み立てればいいのです。

仮に、2%の上昇率が期待できるところで積立をするとしましょう。目標は先程と同じ377万円です。18年後に377万円を年利2%で準備するために毎月必要な積立額は14,385円です。利率2%で積立ができれば学資保険と比べて毎月約1,000円積立額が少なくて済みます。積立総額は3,107,160円なので、学資保険よりも20万円プラスになります。

ちなみに、利率が3%であれば377万円準備するために必要な積立額は毎月13,027円です。総額は2,813,832円となり、学資保険よりも50万円プラスになります。

学資保険の利率は約1.37%です。

学資保険を使って教育費の上昇に勝つのはムリ。投資信託などを使う

これまでの計算でお伝えしたとおり、学資保険を使って教育費の上昇に勝つのはおそらくムリです。学資保険でなくても、低解約返戻金型終身保険でも同じことです。「保険」と名前がつくものでお金を貯めるのは効率的とはいえません。

投資信託などを使って積極的にリターンを狙っていくべきだと思います。教育費積立専用の投資信託などもあるようです。

学資保険も元本保証ではない

投資をするとなると、「元本を割ったらどうしよう・・・」という不安が1番に出てくると思います。もちろん投資なので元本保証ではありません。しかし、それは学資保険も同じことです。

運用のリスク、つまり保険会社の運用の成果によって受取額が変わるようなことはありません。しかし、保険会社が倒産するというリスクも考えられます。そうなると、約束してもらっていた学資金や満期金を受け取れなくなる可能性は高いです。また、最悪生命保険契約者保護機構のお世話になると、それまでに積立てた責任準備金の9割までしか返ってきません。保険だから絶対に安心だというわけではないのです。

10年以上続けて投資すれば元本割れはしなかったというデータもある

こちらは三井住友信託銀行が提供してくれているデータですが、国内債券、国内株式、海外債権、海外株式に25%ずつ投資し、1年、5年、10年と投資した場合にマイナスが何回あったかというデータです。

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このデータを見ると、マイナスは1回もないということがわかります。

これに似たようなデータ、つまり、長期間投資をすればマイナスになるリスクは限りなく少なくなるというデータは調べるとたくさん出てくるでしょう。

投資については効率よく教育費を準備するためにはもちろんですが、老後資金などを準備する上でも活用すべきだと思います。早く保険という泥沼から卒業しましょう。

教育費は奨学金でも賄える。しかし、住宅ローンは誰が払ってくれるか?

キャッシュフロー表を作成してみると、教育費を払うと思ったようなマイホームを実現できないというような結果になることがあるでしょう。

教育費の準備を優先してマイホームを妥協するのか?それともマイホームを優先して教育費を妥協するのか?そんな選択になる場合があるかもしれません。

そんな時、私はマイホームの方を優先すべきだと思います。なぜなら、教育費は奨学金で準備することが出来ます。しかし、住宅ローンはあなたが払う以外にありません。

少しお金の話からはそれますが、子どもの立場で考えると親が自分のために建てたい家を妥協してしまったなんて知ったら申し訳ない気持ちになります。親からしても、マイホームを妥協してまで教育費を準備したのにどうのこうのと子どもに変な期待をしてしまうのではないでしょうか?

親、つまりあなたは子どもではなくあなたを優先する。子どもは子どもの人生を優先する。それが1番お互いのためになると私は思います。

奨学金で教育費を払う場合、金利や返済年数はいくらか?

蓄えだけでは教育費を払えない場合や、そもそもはじめから奨学金を利用する、こどもに奨学金を利用してもらうという場合もあるでしょう。

奨学金にはどのようなものがあって、金利や返済年数はどんなもんかをまとめました。

日本学生支援機構の奨学金

日本学生支援機構の奨学金には2種類あるようです。

第一種奨学金(無利息)

無利息の奨学金は年収300万円未満の世帯かつ、進学する生徒自体が成績優秀であることが条件のようです。

  • 金利:無利子
  • 返済期間:14年

所得連動返還型無利子奨学金制度というものがあり、子どもが卒業後年収300万円を超えるまでは返済を猶予され、年収300万円を超えたら返済を開始するという制度があるようです。

第二種奨学金

第一種よりもゆるい審査条件で借りられます。

  • 金利:固定金利で0.79%(2014年11月現在)、3%が上限
  • 返済期間:15年

在学中は無利息です

日本学生支援機構の奨学金には入学時特別増額というものがあり、入学時に必要な費用分増額して借りることも出来ます(10万円〜50万円)

国の教育ローン(日本政策金融公庫、教育一般貸付)

国が運営する教育ローンです

  • 金利:固定金利で2.25%(2014年11月現在)
  • 返済期間:最長15年(母子家庭、交通遺児、世帯年収200万円以内の場合は18年)
  • 借入金額:最高350万円

利用には世帯の年収要件があり、子どもが1人ならば世帯年収が790万円以下、2人ならば890万円以下です。

資金使途は学校へ払う授業料以外にもパソコンを買ったり、アパート代にしたりと自由。

申込み後、学校に不合格だった場合もキャンセルできる

民間金融機関による教育ローン

銀行やJAなどが運営する教育ローンです。金利や条件などは金融機関によって違いますが、内容はほぼ国の教育ローンと同じようなものです。

新聞奨学生

新聞配達をする代わりに学費や食費などを新聞社が賄ってくれるというシステム。給料も支払われる。

  • 金利:なし。
  • 返済期間:在学中に働いて返す
  • 借入金額:勤務年数によって借り入れできる金額が変わる。ただ、私立の医学部などよほど高額な学費でない限り自分で学費を払う必要はないとのこと

このように、どうしても親が教育費を準備していなくても様々な奨学金制度があるので「教育費を準備していなかったから進学できなかった!」ということは考えにくいと思います。マイホームか教育費か迷ったら、迷わずマイホームを選択されるといいと思います。

教育費、大丈夫かな・・・?なんて不安になっていても解決しない。具体的な数字にしてみよう

住宅ローンを払いながら教育費の準備もできるのか?という不安は大きなものだと思います。しかし、不安になっているだけでは解決しません。具体的な数字、つまりキャッシュフロー表を作成してみましょう。

教育費について考える手順としては以下の通りです。

  1. 教育費を準備したいのかどうか決める
  2. 子どもがどんな進路に進むのか予測する(複数パターン考えても良い)
  3. 進路パターンごとにかかる教育費の目安を計算する(教育費の上昇率も考慮する)
  4. 教育費を準備する方法を選ぶ(預金、学資保険はオススメしない)